YouTube運用代行の費用対効果は、再生数では測れません。再生数が伸びても商談や応募につながらなければ、費用に対する効果はゼロです。商談時の信頼材料として使われていることも、効果の一部です。

この記事では、費用対効果を判断する指標の決め方、回収までの期間を計算する手順、そして同じ費用でも効果に差が出る要因を、当社の制作現場の事実とともに説明します。

費用対効果は「再生数」ではなく事業の指標で測る

YouTube運用代行を検討する経営者・役員が最初に決めるべきことは、何を効果とみなすかです。再生数は分かりやすい指標ですが、事業の成果と直結するとは限りません。

測り方指標の例弱点
再生数で測る総再生数、平均再生数商談・応募につながったかが分からない
事業の指標で測る商談化数、問い合わせ数、応募数、採用コストの変化計測の仕組みを先に決めておく必要がある

事業の指標で測る場合は、動画からの問い合わせに専用のフォームやタグをつけるなど、運用を始める前に計測の仕組みを決めておきます。あとから集計しようとすると、どの商談が動画経由かを追えなくなります。

当社が制作に関わる採用支援企業の発信チャンネルは、月4本ペースで長尺とショートを組み合わせて制作しています。このチャンネルは、商談時に先方へ見せる信頼材料として使われています。再生数という指標だけでは、この効果は数字に表れません。

回収までの期間を計算する3つの手順

費用対効果を数字で判断するには、回収までの期間を計算します。手順は次の3つです。

Fig回収までの期間を計算する手順
  1. 01
    獲得価値を決める
    商談1件・応募1件など、1件あたりの価値を金額で決める
  2. 02
    必要な件数を出す
    月額費用を獲得価値で割り、回収に必要な件数を求める
  3. 03
    実際の件数と比べる
    投稿開始後に出た件数を数え、必要な件数との差を確認する

仮に、月額20万円のプランで、商談1件の獲得価値を10万円と仮定すると、月2件の商談化で費用を回収できる計算になります。これはあくまで仮定の数字です。実際の獲得価値や商談化率は商材によって変わるため、貴社の数字に置き換えて計算してください。

この計算をする前提として、月額プランに何が含まれているかを把握しておく必要があります。当社の標準プランは、撮影込みで月額20万円（税別）、長尺4本とショート12本の月16本投稿です。工程ごとの単価は、YouTube運用代行の費用内訳｜月20万円で何ができるかにまとめています。

同じ費用でも、企画の型によって効果が変わる

費用対効果を左右するのは、月額費用の総額よりも、何を発信するかです。当社がIT人材系の企業チャンネルの制作で観察した事実では、企画の型によって再生数に大きな差が出ています。

Fig企画の型による再生倍率（当社観察）
6〜17倍
時事タイトル（直近の中央値比）
15倍以上
時事テーマの17分対談（直近の中央値比）
約7倍
給料やお金の話に言い換えたタイトル
約6倍
主語を視聴者の困りごとにした回

時事タイトルと17分対談の2件は、直近の中央値と比べた倍率です。給料やお金の話に言い換えたタイトルは再生が約7倍になり、視聴者の困りごとを主語にした回は約6倍再生されました。同じ撮影費・編集費をかけても、タイトルと主語の決め方によって、見られる人数は何倍も変わります。これは成果の約束ではなく、当社の制作現場で観察した事実です。企画会議では、この4つの型を試す前提で題材を選ぶと、費用対効果を検証しやすくなります。

また、当社が観察した範囲では、ショート動画がチャンネル全体の再生の約9割を占め、長尺動画への入口になっています。一方で、長尺動画の高評価率はショートの10倍以上でした。再生数を増やす役割はショートが担い、信頼を積む役割は長尺が担うという分担で捉えると、どちらの本数を増やすべきかを判断しやすくなります。

効果が出るまでの速度も費用対効果の一部

費用対効果を考えるとき、効果が出るまでの速度も見落とせません。検証に時間がかかるほど、その間の費用は回収されないまま積み上がります。

当社では、SES（IT人材）企業4社のチャンネルを同時進行で制作した際、初回撮影から約1週間で投稿を開始しました。契約から投稿開始までの期間が短いほど、効果を検証できる期間が長く取れます。見積もりを比べるときは、月額費用に加えて、撮影から初回投稿までの期間も確認してください。

見積もりで確認する、費用対効果に関わる項目

費用対効果を正しく見積もるには、金額以外にも確認すべき項目があります。

確認する項目費用対効果への影響
最低契約期間短すぎると、企画の型を試す前に契約が終わる
投稿本数本数が少ないと、複数の企画を試して比較できない
修正の回数上限が少ないと、タイトルや構成の調整がしにくい
撮影から初回投稿までの期間長いほど、効果を検証できる期間が短くなる

これらの項目は、総額の比較だけでは見えません。見積もりに書かれている項目の読み方は、YouTube運用代行の見積もり｜項目の意味と確認する5つの基準に、複数社を比べる手順はYouTube運用代行の相見積もり｜比較する7項目にまとめています。採用目的での発信を検討する場合は、YouTube採用の成功事例｜応募が増えた2社の工夫も参考にしてください。

まとめ

YouTube運用代行の費用対効果は、再生数ではなく、商談化数や応募数など事業の指標で判断します。月額費用を1件あたりの獲得価値で割り、回収に必要な件数を出す計算が土台になります。

同じ費用でも、企画の型と、撮影から初回投稿までの速度によって、効果が出るまでの時間は変わります。見積もりを比べる際は、総額だけでなく、契約期間と投稿までの期間も確認してください。

貴社の本数や撮影回数を変えた場合の概算は、見積もりシミュレーションで確認できます。サービスの内容はYouTube制作代行のページにまとめています。