動画制作の依頼相場｜依頼先別の目安と確認する4項目

動画制作を依頼する際の相場は、1本数万円から数百万円まで幅があります。幅が大きいのは、依頼先の体制と、依頼する範囲（企画・撮影・編集のどこまでか）が、会社によって大きく異なるためです。総額の数字だけを見て高い・安いと判断すると、自社の依頼内容と前提がそろわないまま比較してしまいます。

この記事では、相場に幅が出る2つの理由を整理したうえで、継続的に動画を発信するBtoB企業向けに、当社の月額プランの内訳と、見積もりを依頼する前に決めておくことをまとめます。都度の発注と月額の継続依頼を比べる方法も紹介します。

相場に幅がある2つの理由

動画制作の相場は、主に次の2つの条件で金額が変わります。

1. 依頼先の体制（フリーランス・制作会社・クラウドソーシングなど）
2. 依頼する範囲（企画・撮影・編集のどこまでを任せるか）

依頼先ごとの金額の目安をまとめて解説しているお絵かきムービー（運営: 株式会社日本表現技術研究所）は、次の目安を示しています。

同じ「制作会社」でも幅が100万円以上あるのは、動画の尺や撮影の有無、修正回数などの条件が、この表には含まれていないためです。依頼先の体制だけで金額を決めず、次に依頼範囲を確認します。

依頼先の体制によって、対応できる範囲も変わります。フリーランスは個人で対応するため、同時に受けられる依頼の本数に限りがあります。制作会社は撮影・編集を分業できるため、本数が多い依頼や、企画から任せたい依頼に向いています。クラウドソーシングは複数の個人から提案を受けられますが、品質や対応範囲が提案者ごとに異なるため、依頼前の確認がより重要になります。

依頼範囲ごとに金額がどう変わるかは、YouTube動画制作の費用相場｜依頼範囲別の金額と月額プランの考え方で整理しています。尺や撮影の有無による金額の違いは、YouTube動画制作の相場｜尺別の金額と月額20万円の内訳に、料金を左右する4条件の全体像は、YouTube動画制作の料金｜金額が決まる4条件と見積もりの確認手順にまとめています。

継続して発信する場合は、月あたりの単価で考える

上の表は、1本ごとの都度発注を前提にしています。BtoB企業が継続的に動画を発信する場合は、総額ではなく月あたりの単価で考えると、都度発注との比較がしやすくなります。

当社が把握している一般的な制作会社の相場は、月30万〜50万円です。当社の月額プランは、この相場の約半額です。

比較するときの手順は次のとおりです。

1. 都度発注の見積もりを、動画の本数で割る
2. 月額プランの月額費用を、月の投稿本数で割る
3. 同じ依頼範囲になるよう条件をそろえてから、単価を比べる

比較のときに見落としやすいのは、企画・台本づくりにかかる時間です。当社の月額プランでは、企画・台本の作成は月50,000円（税別）のオプションとして用意しています。

たとえば、都度発注で1本8万円の動画を月4本依頼すると仮定すると、月32万円です。当社の月額プランでは、長尺4本とショート12本を含む月16本で20万円のため、本数で比べると1本あたりの単価は下がります。この仮定の数字は依頼先によって変わるため、実際に受け取った見積もりで同じように計算してください。

当社の月額プランの内訳

継続して動画を発信する場合、当社の月額プランの内訳では、撮影込みで月額20万円（税別）です。

撮影(月1回)40,000円

長尺編集4本120,000円

ショート12本30,000円

サムネイル4枚10,000円

長尺4本とショート12本で月16本の投稿になり、1投稿あたりに直すと12,500円です。月1回・4時間の撮影で長尺4本分をまとめて収録するため、出演者が撮影のために空ける時間は月に半日で済みます。編集とサムネイルの初稿は、撮影後およそ10日でお届けします。

企画・台本の作成を依頼したい場合は、月50,000円（税別）のオプションです。話す内容が社内で決まっている場合は、オプションなしで始められます。撮影だけ・編集だけのご依頼は、単価が変わるため個別にご相談ください。東京都以外での撮影は、交通費を別途お見積もりします。

投稿本数を増やしたい場合は、増やした分の単価をそのまま掛けて概算できます。たとえば撮影を月1回から2回に増やすと、撮影費は40,000円から80,000円になります。長尺を4本から6本に増やすと、編集費は2本分の60,000円が加算されます。選べる本数の幅は、長尺4・6・8本、撮影1・2回、ショート12・16・20・24本です。概算は見積もりシミュレーションで確認でき、正式な金額はヒアリング後にご案内します。

見積もりを依頼する前に決めておく5つのこと

見積もりの精度を上げるには、依頼する前に次の5つを自社で決めておきます。

1. 01
   動画の目的

   採用・商談・社内共有など、使う場面を決める
2. 02
   依頼する範囲

   企画・撮影・編集のどこまで任せるか
3. 03
   尺の目安

   長さが決まると編集の作業量の見込みが立つ
4. 04
   単発か継続か

   継続する場合は月額プランの対象になる
5. 05
   投稿の本数とペース

   月に何本、どの頻度で出すかを決める

この5つが決まっていると、見積もりを依頼する側も受ける側も、金額の前提をそろえやすくなります。特に「単発か継続か」は、料金の計算方法そのものが変わる条件です。決まっていない項目がある場合は、見積もりを依頼する前に社内で合意しておくと、依頼先とのやり取りの回数を減らせます。

見積もりを比較するときに確認する4項目

複数の見積もりを比較するときは、金額の前に次の4項目をそろえます。

この4項目がそろっていない見積もりは、総額が安く見えても、あとから費用が増えることがあります。特に修正の回数と交通費・出張費は、見積もり書に記載がないことがあるため、依頼先に直接確認してください。見積もり書の各項目の意味と確認基準は、YouTube運用代行の見積もり｜項目の意味と確認する5つの基準で解説しています。

まとめ

動画制作の依頼相場は、依頼先の体制と依頼範囲で大きく変わります。総額だけを比べず、まず自社が依頼したい範囲と、単発か継続かを決めてから見積もりを依頼してください。

継続的に発信する場合の概算は、見積もりシミュレーションで確認できます。サービスの内容はYouTube制作代行のページにまとめています。