法人がYouTubeチャンネルを始めるときに最初に迷うのは、チャンネルの作り方そのものではありません。作る前に、目的・アカウントの種類・投稿体制・予算・最初の企画をどう決めるかです。ここを決めずに開設だけ進めると、公開後に方針がぶれて、運用が止まりやすくなります。

この記事では、法人がYouTubeチャンネルを始めるときに決めておく事項を、5つの手順として説明します。チャンネル作成そのものの操作や、開設後の著作権・コメント対応といった注意点は、それぞれ別の記事で詳しく扱っています。

法人のYouTubeチャンネルは、始める前に5つを決めておく

チャンネルの作成に進む前に、次の5つを順番に決めておくと、公開後の運用で迷いにくくなります。

Fig法人がチャンネルを始める前に決める5つの手順
  1. 01
    目的とKPIを決める
    再生数ではなく事業の指標に紐づける
  2. 02
    アカウントの種類を決める
    個人アカウントかブランドアカウントかを選ぶ
  3. 03
    投稿本数と撮影体制を決める
    月の本数と撮影回数を選べる範囲で決める
  4. 04
    内製か外注かで予算を決める
    相場と自社の人件費を比べる
  5. 05
    最初の4本の企画を決める
    題材の選び方を先に決めておく

以下、1つずつ説明します。

手順1: 目的と優先するKPIを決める

YouTubeチャンネルを始める目的は、リード獲得、商談化の後押し、採用、ブランディングなど複数あります。最初にどれを優先するかを決めておくと、投稿する動画の種類や、見るべき指標がぶれません。

目的が決まっていないと、現場が再生数を目標に動いてしまい、経営層が見る事業の指標とかみ合わなくなることがあります。目的とKPIのすり合わせ方、社内の実行体制の決め方は、企業のYouTubeマーケティング始め方にまとめています。

複数の目的を同時に満たそうとすると、動画ごとのテーマがぶれます。リード獲得と採用を両方狙う場合でも、どちらを主、どちらを副にするかを先に決めておくと、企画を選ぶ段階での判断が早くなります。

手順2: アカウントの種類を決める

YouTubeチャンネルは、個人のGoogleアカウントにそのまま紐づけて開設することもできます。しかし、法人として運用する場合は、複数人で管理できるアカウントの形にしておくことを勧めます。個人アカウントのままだと、担当者が異動・退職したときに引き継ぎが難しくなるためです。

アカウントの切り替え方、チャンネル名・ハンドルの決め方、アイコン・バナー画像の設定といった具体的な手順は、法人のYouTubeチャンネル開設手順にまとめています。開設の作業自体に費用はかかりません。

アカウントの形と合わせて、誰が最初の所有者(オーナー)になるかも決めておきます。外部の制作会社に撮影・編集を依頼する場合も、チャンネルの所有権は貴社側のアカウントに置いたまま、作業用の権限だけを渡す形にします。

手順3: 投稿本数と撮影体制を決める

目的とアカウントの形が決まったら、月に何本投稿し、撮影を何回に分けるかを決めます。当社の標準プランでは、月1回・4時間の撮影で長尺4本分をまとめて収録し、ショートと合わせて月16本を投稿します。

Fig当社の標準プランの体制
月16本
長尺4本とショート12本を合わせた投稿数
月に半日
出演者が撮影のために空ける時間
約10日
撮影後、編集とサムネイルの初稿が届くまで

本数は固定ではなく、長尺4・6・8本、撮影月1・2回、ショート12・16・20・24本の範囲で選べます。撮影場所が東京都以外の場合は、交通費を別途お見積もりする必要があるため、本数を決める段階で合わせて確認します。検討フェーズ別の役割分担や、最初の4本の題材の決め方は、BtoB企業のYouTubeチャンネル開設手順にまとめています。

本数を決めるときは、社内で内容を確認できる人数や時間も合わせて確認します。撮影を月1回にまとめても、公開前の確認が1人しかできない体制だと、本数を増やした分だけ確認待ちの動画が積み上がります。

撮影の回数を月1回にするか月2回に分けるかは、出演する社員の予定の組みやすさで判断します。1回にまとめると出演者の負担は月に半日で済みますが、1回あたりの収録本数が増えるため、話す内容を事前にまとめておく準備の負担は大きくなります。月2回に分けると準備の負担は軽くなりますが、撮影費は回数に応じて増えます。

手順4: 内製か外注かで予算を決める

投稿本数が決まったら、内製するか外注するかで予算を決めます。当社の月額プランの内訳では、次のようになります。

工程内容小計
撮影月1回・4時間まで40,000円
長尺動画の編集20分以内 × 4本120,000円
ショート動画の制作12本30,000円
サムネイルの制作4枚10,000円
合計月16本の投稿200,000円

当社が聞き取っている範囲では、一般的な制作会社の相場は月30〜50万円です。当社の月額プランは、撮影込み・長尺4本+ショート12本の月16本投稿という条件で、これと比べて相場の約半額にあたります。撮影が含まれるか、月に何本の投稿が含まれるかは会社によって条件が異なるため、相場と比べるときは総額だけでなく内訳の条件もそろえます。

Fig内製と外注の判断の目安
内製で始める
  • 担当者の制作時間を確保できる
  • 編集スキルの育成に時間を使える
  • 本来の業務との兼務になりやすい
外注で始める
  • 担当者の時間を本来の業務に残せる
  • 相場との比較で予算を決めやすい
  • 修正回数や契約期間を確認する必要がある

内製する場合は、担当者が1本の制作にかける時間を実測し、人件費を掛けて外注の見積もりと比べます。撮影だけ、編集だけを依頼したい場合は、単価が変わるため個別にご相談ください。工程ごとの単価や、本数を変えた場合の概算は、YouTube運用代行の費用内訳にまとめています。

手順5: 最初に投稿する4本の企画を決める

予算が決まったら、最初に投稿する動画の題材を決めます。社内の担当者が商談や問い合わせでよく話している内容は、そのまま題材に使える場合があります。話す内容が決まっていない場合は、企画・台本の作成を依頼できます。月額20万円には企画・台本の作成は含まれません。企画・台本の作成は月5万円(税別)のオプションです。

複数のチャンネルを同時に立ち上げる場合は、企画の方向性を先に決めておくと、チャンネルごとの違いが分かりやすくなります。当社では、SES(IT人材)企業のチャンネルを4社同時進行で制作した際、各社の強みが違うポジショニングで立ち上げました。

題材の選び方に迷う場合、当社が制作に関わるIT人材系の企業チャンネルの実測では、タイトルに金額・割合・年数などの数字を入れた動画が、再生上位の大半を占めています。最初の4本には、こうした数字を入れられる題材を1本以上入れることを勧めます。

最初の4本の題材をどう選ぶか、撮影から公開までの社内レビューの流れは、手順3で紹介したBtoB企業のYouTubeチャンネル開設手順の記事で、具体的な選び方として説明しています。

まとめ

法人がYouTubeチャンネルを始める手順は、目的とKPIを決める、アカウントの種類を決める、投稿本数と撮影体制を決める、内製か外注かで予算を決める、最初の4本の企画を決める、の5つです。チャンネル作成の操作自体はいつでもできますが、この5つを先に決めておくほど、公開後に方針がぶれにくくなります。

5つすべてを一度に完璧に決める必要はありません。目的と予算の方向性だけ先に固め、本数や企画は小さく始めて、投稿が定着してから見直す進め方でも運用は続けられます。決める順番に迷ったときは、この記事の5つの手順に沿って、1つずつ社内で合意を取ってから次に進めてください。

当社の標準プランは、撮影込み・月16本の投稿で月額20万円(税別)です。本数や撮影回数を変えた場合の概算は、見積もりシミュレーションで確認できます。サービスの内容はYouTube制作代行のページにまとめています。