YouTube運用代行は、社内に専属の演者がいなくても始められます。必要なのはタレントではなく、話す内容を理解している社員です。出演者を1人に固定する必要はありません。演者がいないことを理由に検討を止める前に、実際に何が必要かを確認してください。
結論：専属の演者は必須ではありません
YouTube運用代行と聞くと、顔出しで話し続ける専属の演者が必要だと考えがちです。実際には、社内の担当者が月に一度、まとめて出演すれば足ります。
当社の制作フローでは、月1回・4時間の撮影で長尺動画4本分をまとめて収録します。1本あたりの出演時間は1時間ほどで、出演者が撮影のために空ける時間は月に半日です。専属のタレントを抱える必要はなく、通常の業務の合間に収録できる分量です。
「誰が継続して話せるか分からない」という不安が、検討を止める要因になることもあります。契約期間中に出演者が異動・退職する可能性を考えると、1人に依存しない体制を最初から作っておくほうが、運用を止めずに続けられます。
業務範囲や確認すべき項目は、YouTube運用代行とは｜業務範囲と確認すべき6項目で解説しています。
出演者を社内で選ぶ基準
演者を決めるときに優先するのは、話し方の上手さではなく、話す内容を持っているかどうかです。次の3つを基準に選びます。
- 自社の商材や業務について、質問にその場で答えられるか
- 月に半日、撮影のための時間を確保できるか
- 1人に負担を集中させず、複数人で分担できるか
経営者だけでなく、営業担当者や現場の社員も候補になります。BtoBの商材では、担当者が日常の商談で話している内容が、そのまま動画の題材になります。
候補が複数いる場合は、最初から全員を起用せず、まず1人で始めて、反応を見てから人数を増やす進め方もあります。最初の人選で負担が偏っても、後から調整できます。
複数人でローテーション出演する進め方
出演者は1人に固定する必要はありません。1社のチャンネル内で、部署や役職が異なる社員が交代で出演する構成も可能です。月1回・4時間の撮影枠を人数に応じて配分すれば、1人あたりの収録時間はさらに短くなります。
- 01候補者を2〜3人挙げる役職や担当業務が異なる社員を選ぶ
- 02出演頻度を割り振る月1回の撮影枠を人数で分ける
- 03話す題材を先に決める撮影日までに誰が何を話すか決めておく
- 04まとめて撮影する月1回・4時間の枠内で複数人分を収録する
出演者を増やすと、1人あたりの負担はさらに下がります。一方で、題材が人によって重ならないように、撮影前の割り振りが必要です。1人の人物に長く密着させる企画にする場合は、密着動画の作り方｜企画から公開までの6手順もあわせてご覧ください。
出演の負担を抑える仕組み
出演者の負担は、撮影の回数と1回あたりの拘束時間で決まります。当社の標準プランは、撮影込みで月額20万円（税別）です。内訳と、本数を変えた場合の金額は、YouTube運用代行の費用内訳｜月20万円で何ができるかにまとめています。
当社が制作に関わる採用支援企業の発信チャンネルでは、月4本ペースで長尺とショートを組み合わせて制作しています。長尺の撮影本数を抑え、そこから切り出すショートを組み合わせることで、出演者の撮影回数を増やさずに本数を確保しています。このチャンネルは、商談時の信頼材料としても使われています。
話す内容を考える負担も、出演者には重荷になります。社内で題材を用意できない場合は、企画・台本の作成を月5万円（税別）のオプションとして依頼できます。台本があれば、出演者はその場で話す内容を覚える必要がなく、収録時間も短縮できます。
撮影した素材は、編集とサムネイルの初稿を撮影後およそ10日でお届けします。出演者が内容を確認する作業も、まとめて月1回で済みます。企画の決め方は企業YouTubeの企画の決め方｜ネタ切れを防ぐ4つの手順で解説しています。
外部に演者を立てる方法との違い
演者を社内で用意できない場合、外部の人に出演を依頼する方法もあります。ただし外部の演者を立てると、撮影のたびに人選と日程調整が必要になります。演者が自社の商材を理解していないため、話す内容を台本に頼る比重も増えます。
外部の演者を前提にしたプランをお探しの場合は、当社の標準プランとは対応できる範囲が異なるため、見積もり時にその旨をお伝えください。
- 自社の商材をその場で説明できる
- 当社の標準プランに含まれる
- 撮影のたびに人選と日程調整が必要
- 台本への依存度が上がりやすい
演者の個性を再生につなげる工夫
当社が制作に関わるIT人材系の企業チャンネルでは、演者の経歴や人柄が伝わる回ほど、長尺動画の中で上位の再生になりました。同じ社員インタビューの素材でも、主語を会社の自慢ではなく「視聴者の困りごとを助けた話」に変えた回は、約6倍の再生になっています。
この結果からいえるのは、演者に話術は要らないということです。必要なのは、自分の経験を具体的に話せることと、話す主語を視聴者側に置くことです。これは台本の作り方で調整できるため、企画段階で擦り合わせます。
当社の制作現場では、ショート動画がチャンネル全体の再生の約9割を占め、長尺への入口になっています。出演者が1本の長尺に出演すれば、そこから複数のショートを切り抜いて作れるため、ショートのための追加撮影は必要ありません。
まとめ
YouTube運用代行は、専属の演者がいなくても始められます。社内の社員が月に半日の時間を確保できれば、複数人でローテーションしながら収録できます。話す題材に不安がある場合は、企画・台本のオプションで補えます。
出演者を複数人に分けておけば、異動や退職があっても、チャンネルを止めずに引き継げます。
貴社の体制でどこまで対応できるか、具体的な本数や撮影回数を当てはめた概算は見積もりシミュレーションで確認できます。サービスの内容はYouTube制作代行のページにまとめています。
